専攻解説

国際関係学

将来、国際機関で働くことが夢なら、アメリカで国際研究学を学ぶことを勧める。国際公務員の大半は、国際研究学をアメリカで学んでいる。国連職員の9割以上は修士号・博士号をもっており、大学院修了も必須の条件だ。
さらに、各分野の専門知識、コミュニケーション能力、即戦力に足る職務経験も問われる。学部課程で基礎を固めて大学院で専門分野を学び、卒業後国際的NGOなどで働いてからのチャレンジが理想的だ。アメリカの国際的なキャンパスで学部・大学院を通じて学ぶことで大きくチャンスが広がるのだ。

世界の舞台での活躍をめざす

国連職員として活躍

世界の要人とともに

 専門性の高い講座を組み合わせて自分の関心分野を学ぶ

アメリカの国際研究学の決定的な特徴は、選択肢の豊富さと、それぞれの専門性の高さだ。同時に自由度が高く、それぞれの関心に応じた学びの機会がある。
国際研究学の領域としては、国家間・民族間の紛争や宗教対立、難民問題などをあつかう国際関係学、アジア、アフリカといったそれぞれの地域の文化・社会をテーマとする地域研究学、また、地域を超えて独自性をもつ民族・宗教などを切り口とした研究などがあり、それぞれ細かく分かれた講座が設けられている。
しかもそれぞれの研究が独立して専門化しているのではない。例えば中東の宗教問題を研究するなら、地域としての研究はもちろん、対立するそれぞれの宗教の歴史、それぞれの民族の宗教への関わり、その地域に深い利害関係をもつ他の国々の経済と政治、解決のための手段と可能性などを順次深めて学んでいくことになる。研究テーマが細分化されているからこそ,その中から自分が興味あるものを揃えてカリキュラムを構成できるのだ。


 コミュニケーション力は留学生の強み

国際公務員であっても民間組織であっても、国際間の問題に取り組むためにはコミュニケーション能力は必須だ。そのためには、高い英語力はもちろんのこと、さまざまな背景をもつ人たちと交わり、議論をする経験が求められる。
留学生が集うアメリカの大学は、一つの小さな国際社会。アメリカ人はもちろん、世界中から集まる学生と、国際問題について意見を交わす授業の中から、それぞれの立場を踏まえた考え方を知り、それをわきまえて考える能力が育ってくる。それは語学力以上に大切なコミュニケーション能力の要素であり、むしろ地元のアメリカ人学生よりも留学生の方が育むことのできる大きな強みと言えるだろう。

 ある意味、自分で組み立てる学問

国際研究学は多くの大学で、学際研究専攻として置かれている。つまり一つの学部、学科に属するものではなく、さまざまな学問の要素を組み合わせて学ぶことが、国際的な知識と思考力を作り上げる、という構造の学問なのだ。
言い換えると、さまざまな専攻が、国際研究学に発展する可能性を持っており、国際問題に取り組むキャリアにつながりうることになる。例えば、環境学の最大のテーマのひとつは、今世界が直面する地球温暖化の解決だが、そのためには世界中の科学技術と政治経済とが歩調を揃える必要がある。発電の方法一つとっても、これまでの産業構造を一変させる必要がある地域もあれば、既に優れた対策を文化として持っており、世界のお手本にすべき地域もあるだろう。こうして環境問題解決のための国際研究の必要性が生まれれば、そこに一つの国際研究学が生まれる。
国際研究学は、ある意味では自分で組み立てる学問だ。大学で担当教授と相談しながら、目的に合わせた履修科目を選ぶと、あなただけの国際研究学を作れるのだ。

 国際公務員をめざすなら大学院修了が最低条件

国連をはじめとする国際機関で働く国際公務員は、国際公務員試験を経て採用される。それぞれの専門職ごとの採用が前提であり、その専門分野での高度な知識、英語を中心とするコミュニケーション力、そして関連分野での職務経験が求められる。
専門知識の習得のためには、国連採用者の9割以上が大学院修了者であることからも、学部から大学院までを見通して学びを設計していくことを勧めたい。転学や大学院進学先の選定なども視野に入れ、早い段階から自分の目標に向けたロードマップを用意しよう。
また、職務経験については、国際援助や紛争解決など、それぞれの分野に対応した行政機関やNGO、NPOに身を置くことが一般的だ。このような機関はもちろん日本にもあるが、国連本部のあるニューヨークや合衆国の首都ワシントン周辺には大小取り混ぜ多くの機関が本部を置いている。このような機関をインターンシップの場にできるのも、そこから徐々に職務経験につながるチャンスを広げられることも、アメリカで学ぶ優位性なのだ。

 続いては、国際関係学関連の専攻の例を紹介

 【国際関係学】世界の問題解決、それがすべて。

今地球上にあるあらゆる国際問題、たとえば核兵器の開発保有、民族紛争、宗教対立、テロリズム、伝染病、環境破壊といった政治、軍事、経済、文化、自然環境など地球上で起こっている問題のすべてが国際関係学のテーマだ。そのため、上記の複数の学問分野が重なりあい、複雑にからみ合って構成されている。
まず、他の専攻同様、一般教養で基礎レベルの人文科学、社会科学、自然科学をバランスよく履修する。もちろん英語や、関心地域の言語・地理・歴史なども選択するとよい。専門科目では、社会学、政治学の基本から始まり、外交政策の目的と過程、安全保障、紛争解決、経済開発、国際経済などの科目へと進む。ここに、環境学、宗教学、民族学など、自分の深めたい分野を加え、履修科目と研究テーマが決まる。
大学院ではより専門的なテーマを扱う。例えば「ベルギーの民族自治の可能性と是非」「バイオ燃料開発と森林保護の調整のための経済対策」「内戦時の人道支援の範囲と方法」といった具体的なテーマを選択して論文を作り、発表して議論にかける。そこにインターンシップで得る現場の実感を加え、より現実的な問題対処力を育てていくのだ。

 【地域研究学】各地域の問題にフォーカスする

国際研究の関連分野の中で、特にそれぞれの地域にフォーカスをあてるのが地域研究学だ。アジア研究、アフリカ研究、アメリカ研究、ヨーロッパ研究などが代表的である。
地理的には限定されていても,開発学、国際関係論、国際経済学、国際政治外交史、安全保障など、国際研究のあらゆる分野が密接に関連するので、学問自体がカバーする研究範囲はかなり広範囲だ。
どの地域を選択するにせよ、地域言語を習得する必要がある。英語圏でなければ、留学生にとっては第2外国語だ。英語に慣れた後であれば思いのほか難しくないうえ、キャリアにおいては圧倒的な強みになる。
地域研究学では多くの場合、その地域に実際に行って、文化や生活に触れるフィールドワークが組み込まれている。教室で学んだ知識を、実際に現地で確かめ、新たな発見を得るのも、地域研究の醍醐味だろう。

 【環境学】社会科学・自然科学それぞれの視点から

環境問題に取り組む場合、国の行政や国際的な視点で政策として取り組むアプローチと、それぞれの課題について、技術研究領域からアプローチする方法が挙げられる。
いずれのアプローチでも、地球学、生態学、生物学、化学、物理学。国際研究学、政治学、経済学、ビジネス学、文化人類学など、様々な学問領域が重なりあってくる。その際に、環境問題を全体的視点で大きくとらえることと、自分の専門領域から深めていくことの2本立ての勉強が必要になる。
また、環境問題を生活圏における身近な問題としてとらえ、社会運動や地方自治体レベルの活動に定着させていくような視点で学ぶ大学もあれば、国連のようなグローバルな視点に焦点を合わせた大学を選ぶこともできる。自然保護や動物保護の領域で、森林学や生態学にフィールドワークを加えた学びも面白い。
環境系の学部は、日本ではまだまだ世界水準に達していないが、アメリカでは各大学の専攻の特色や、立地特性を生かした多彩な専門コースを設定されているので、自分の興味に応じたプログラムを選択することが可能だ。

 【ソーシャルワーク学】人間力と使命感を育むアメリカの教育

国際援助等の現場に身を置きたい人の多くが、発展途上国の医療援助などで活躍するソーシャルワーカーを志している。日本でソーシャルワーク学を専門に学べる大学は限られた数しかないが、アメリカでは多くの大学が専門のプログラムを開設している。もちろん日本国内での関連職もあり、国際公務員になるための職務経験を積むこともできる。
弁護士や医師と同様、総合的な人間力と使命感を求められる仕事であり、大学によっては学部入学後、厳格な成績基準などをクリアして初めて専攻として学べる制度をとっている。専攻として学ぶ内容は、地域問題、老人問題、障害者問題などに加え、人種問題といった合衆国ならではのテーマもあり、自然に国際的な展開につながっていく。教室でも諸問題を実証的に研究するが、多くの実践活動がカリキュラムに含まれ、学びを深めている。

 【組織コミュニケーション学】小さな組織を動かせずして、世界は動かせない

国際機関やNGOは、さまざまなプランを策定しながら問題解決に向け精力的に取り組んでいる。将来、国際援助活動のプロジェクトリーダーなど、指導者として活躍したいなら、活動の現場でスタッフ間や現地の人々との円滑なコミュニケーションに有効な組織コミュニケーション学も学んでみよう。
組織コミュニケーション学は、スピーチコミュニケーション学の関連領域で、集団内のコミュニケーションを研究対象としている。ディベート、スピーチ、プレゼンテーション、交渉、説得などをベースにしながら、男女のコミュニケーションの差、集団のなかでのコミュニケーション行動、意思決定の過程などを学んでいく。もちろん語学力を磨いてからの挑戦になるが、留学生ならではの視点で外国人とのコミュニケーションを考えることができるので、興味をもって学べる分野だ。


■次は、国際関係学関連の学びのためのお勧め大学を紹介

 【大学紹介】ネブラスカ大学リンカーン校(州立)
 University of Nebraska - Lincoln

幅広い専攻は学際研究に理想的
国際公務員をめざす学生にとって、最も条件の整った大学のひとつとして推奨するのがネブラスカ大学だ。日本の大学でも東大・京大レベルの実力を求められる国際公務員への道は、アメリカにおいてもそれと同等以上の大学へ進むことがカギだ。ネブラスカ大学は、全米3500大学中62大学からなる最もプレステージの高い大学グループに、ハーバードやUCLAとともに名を連ねている。
学部課程と大学院を合わせて250近い専攻は、学際研究である国際研究学の背景としては理想的。国際研究学の指定科目はこの広汎な分野から238講座も揃っている。また、ジャーナリズム学では全米トップ10の評価を得ており、国際的な活動の可能性を広げる学びとして人気が高い。

 【大学紹介】ジョージワシントン大学
 George Washington University

国際社会のトップで活躍する人材を生み続ける名門
ジョージタウン大学、アメリカン大学とともに首都3大学のひとつ。法学・政治学で高い評価を受け、大学院在籍学生数が学部学生数を上回ることが物語るように、専門性の高いコースに全米・世界から学生を集めている。そのキャンパスは国務省をはじめ政府機関・国際機関のならぶ地域にあり、国際政治・国際経済の活動が散らす火花を身に受ける感覚で毎日の大学生活を送れるのは、国際公務員等をめざす学生にとって最高の恩恵と言える。コリン・パウエル元国務長官らホワイトハウスのスタッフをはじめ、国際社会のトップで活動する人材を生み出し続けている。
このレベルの大学は入学時のハードルも高い。専門段階を学ぶ場と考えて、基礎の期間は基礎の期間は州立大学で着実に学んで成績を固めてから、転学・大学院進学で狙うのも現実的な進路設計だ。

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