専攻解説

国際教養学

近年、日本の大学でも人気の国際系学部。社会的にも一定の評価を受け、就職成績も良好で、全国の多くの大学に展開しています。
しかし、本当に国際的な力を身につけるのなら、海外で学ぶのにまさる選択はないはず。自らアウェイに乗り込み、大学の4年間を世界中から集まった学生とともに過ごす経験と、さらにその環境を材料として真の国際教養を本格的に学ぶことが、世界を相手に働く力を育ててくれるのです。

 国際教養学はひとつの学問ではない

国際教養学、という単一の専攻があるわけではない。国際教養という漠然とした名前の中に、国際社会で生き、働くための知識と技能を学ぶさまざまな分野が含まれていると考えよう。その学びの成果は、「国際機関で働く」といった最難関コースへの起点となることはもちろん、国際か社会の中ではあらゆる産業、あらゆる社会活動の分野で求められる人材の条件となる。
代表的な分野のいくつかは後述するが、語学・地域文化学・地理学といった知識をベースに、世界のさまざまな文化を背景にした政治学・ビジネス学といった社会系、環境科学・保健医学・工学などの科学系分野、その他様々な分野の学びを積み重ねることが、国際人として生きていくために必須ともいえる力を培ってくれるのだ。
そして、こうした国際教養分野の学びが日本でも今、注目を集めている、

 全方位対応の国際人をめざして

振り返れば、日本人学生の内向き指向が指摘されるようになって10年。この間、日本の国際競争力にも、政治的な交渉力にもかげりが見られるようになったのは偶然ではない。ここで改めて「国際化」がまずは産業界から強く叫ばれ、国を挙げて取り組まなければならないテーマになってきたのだ。日本の大学教育現場でも、英語や国際感覚、そして対外的に発言・議論ができる積極的な発信力の強化を目標とする国際系学部・学科が次々と誕生し、高い就職実績が示すように評価を上げてきている。
そうした国際系学部・学科の中には、授業をすべて英語で行い、海外からの留学生を迎えて、国内にいながら異文化との融合を実現しようとしているところもある。しかし、学内を極力国際化したそのような大学であっても、海外大学との交換留学への参加は、国際教育の重要な柱として外すことのできないプログラムとなっている。
それなら、4年間の大学生活を海外で送ることを選ばない理由はない。世界中からの留学生が集まる真に国際的な環境で、1日24時間,1年365日を世界の共通語である英語で過ごす。しかも、学ぶ内容は、先に述べたようなあらゆる国際分野に及ぶ。知識だけの国際人でなく、生活のすべてを国際社会で体験した全方位対応の国際人こそ、社会が本当に求める人材の姿だ。

 アメリカの大学なんか怖くない

そうは言っても、これまで経験したことのない環境で、様々な文化を背景にした人たちと交わることへの不安、いわばアウェイで戦うことへのためらいが、「それなら日本の国際学部で」といった妥協を生んでいることも確かだ。アウェイの環境、たとえばアメリカの大学で学ぶことが、果たしてそんなに難しいことなのだろうか。
もちろん、アメリカの大学は、何の準備もなしに乗り込んでやすやすと成果を上げられる環境ではない。しかし、高校で普通の勉強をしてきたのであれば、高校卒業までに一定期間の準備をすれば十分に対応していける。それは、もともと国際教育を意識してきたアメリカの大学が、様々な国からの留学生を受け入れ、それぞれの不安や苦労を十分に理解して、大学を挙げて手助けするシステムを持っているからだ。未熟な間は理解しやすい科目を、力がついてきたらより高度な科目を、と実力に応じた学びを積み重ねて成長していけるのがアメリカの教育制度の特徴と言ってもいい。
だから、ポイントを突いた適切な準備をして、適切なステップを踏みながら着実に学べば好成績で卒業できる。アメリカの大学を怖がる理由などないのだ。

 国際人へのスタート - 今、何をすべきか

アメリカの大学への進学はけっして怖いものではない。しかしそのために適切な準備とステップが必要だということは先に述べた。では、その道を視野に入れて、場合によっては日本の大学と両にらみで進路を考えるとすれば、今、この時点で何をすればよいのか、これを考えてみよう。
まず、当然のことだが、語学力を備えておくことだ。とはいえむやみに難解なレベルに挑むことはない。今高校生なら、これまでに学んだ内容を確認し、少しずつ大学生活に必要な語彙や表現を身につけて行けばよい。
そして、高校での科目すべてにしっかり取り組むこと。大学の入学審査が高校成績を重視して行われるうえ、大学での学びの土台となるからだ。国際教養のみならず何を学ぶにしても、アメリカの大学では幅広い教養教育を重視し、文科系科目、理科系科目ともに履修が求められる。だからこそ、アメリカの大学では、在学中に方針を変えて別の専攻に挑戦することもできる。例えば英語学を学ぼうとしていた学生が、環境問題に関心をもつようになって、環境科学専攻に変更する、といったことが当り前に可能なのだ。漠然と「国際的なことを学びたい」と思っている人も、学び始めてから方向性を絞り込んだり切り替えたりできるのだ。

 続いては、国際教養学のさまざまな分野を紹介

 【英語学・コミュニケーション学】国際教養の基礎 - 別の専攻と組み合わせて

誰でも気づく通り、国際教養を学ぶにあたって、国際共通語である英語を知ることは必須だ。留学生活の中で流暢かつ自然な英語力を得られるのはもちろんだが、とりわけ「英語学」を専攻することは、言葉の歴史的背景や文化との結びつきを学ぶことであり、それゆえ言葉の影にある意味合いを的確に知り、伝えることにつながる。さらに進んで、その英語を使い、あるいはそれ以外の表現手段を使っての意思疎通の技能を磨くのが「コミュニケーション学」だ。
これらの専攻では、ネイティブと同等の文法・語法や表現力を身につけ、ライティング、スピーキングなどのスキルの向上も図る。英語学では英語文化の歴史、英米文学を材料にして、英語を軸とした文化体系を理解するいっぽう、コミュニケーション学では、ジェスチャーやボディタッチなども含め、さまざまな意志伝達方法を知る。英語学の修了は「英語ネイティブの思考回路」をものにすることであり、コミュニケーション学の修了は「国際人としての意思疎通技能」の習得と言ってもいいだろう。
「英語を使う仕事」とりわけ通訳や接客業をめざす中で英語学を専攻とする学生も多い。しかし、本当にそうした仕事をめざすなら、英語学・コミュニケーション学だけでなく、それぞれの業種・専門分野に特化した専攻と組み合わせて学ぶことを勧める。場合によっては2つの専攻を修了することも、アメリカの大学制度の中では当り前に可能なことなのだから。
別項の専攻解説「英語・語学・コミュニケーション学」に詳しい解説があるので参照を勧める。

 【地理学・地域文化学】「異文化を知る」ことを社会人としての武器にする

留学といえば「異文化コミュニケーション」という考えもある。基調な海外での学びの機会を異文化交流だけに終えてはもったいないが、一方で「異文化コミュニケーション」を究極まで追究して専攻として修了すれば、それは社会人としての一つの武器にもなる。それを実現するのが地理学や地域文化学だ。
いうまでもなく、世界全体・あるいは特定の地域の地勢や現在の産業などを学ぶのに加え、各地域の歴史や文化を知ることで、世界それぞれの地域の関わりや、それぞれの地域の人々の生活や思いに至るまでを研究の対象とする。
特にある地域に絞ってより深い研究を行うのが地域文化学だ。それぞれの地域の言語も学び、実際に現地に赴いて人々とふれあい、理解を深める。特にこれから国際社会に進出してくる新興国地域を専門に学んだ人材は、希少性も手伝って引く手あまたの活躍をすることになるだろう。
この分野からより特化した分野として、旅行学などの産業型専攻もある。また、環境学・国際政治学・歴史学といった分野への発展も考えられる。

 【国際ビジネス学】異なるビジネス慣習の間でもビジネスを勧められる人材に

「世界を舞台にして働きたい」から国際教養を学ぶ、という思いがあるなら、具体的にどんな分野で働くかをイメージしてみよう。金融・情報はもちろん、製造・流通・サービスといった産業分野が頭に浮かぶなら、その共通領域として国際ビジネス学を考えてみてはどうだろう。
国際ビジネス学は、文字通り、ビジネス学の中で国際的な活動に重点をおいた専攻だ。ビジネス学の基礎である経済学・経営学・マーケティング学などを一通りカバーしたうえで、異文化や異なるビジネス慣習をもった当事者間の商取引や契約交渉、問題解決のできる人材をめざし、国際経営・多国籍企業・国際貿易・国際投資などを学んでいく。
広く国際的なビジネス全般を学ぶプログラムもあれば、特定の地域をターゲットにしたビジネスに特化したプログラムもある。相手に信頼され、スムーズにビジネスを進めるために求められる知識とスキルを培う学びと言えるだろう。

 【国際関係学】国際機関をはじめ、国際社会の中心で働くために

国連をはじめとする国際機関、あるいは国の外交に関わる仕事は、国際的なキャリアの中でも最もハードルが高く、同時に人気も高い職業だ。国と国との間に発生する摩擦や紛争を解決しあるいは乗りこえるためには、異文化の理解はもちろん、各国の政治システムや国家としての価値観を理解し、同時に国際社会の原則や国際法を熟知する必要がある。
こうした高度な知識と運用力を培う専攻が、国際関係学だ。その内容も関連分野も広く深いため、大学院まで通して学ぶことが必須の分野であり、常に高い成績を維持していくことが、学びを継続する条件でもある。
国際関係学については、別項の専攻解説「国際関係学」に詳しい解説があるので、参照することを勧める。

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