アメリカの大学への進学・留学

NCNの日本人学生受入制度では、入学審査で最も重視するのは高校の成績となっており、総合評定（受験時までの全教科の評定平均値）で約3.0というのが合格の目安で、成績が良いほど上位の大学が狙えます。これを下回っている場合も、高校のレベルなど考慮すべき事情、もしくは一般の模擬試験の成績や英語力などでプラス要素がある際には、総合判断で合格になる場合もあります。まずは一度、入学審査室までご相談ください。

米国では、秋学期（9〜12月）春学期（1〜5月）夏学期（6〜8月）の三期制、もしくは1年を3ヶ月ごとに分けるクォーター制が一般的です。
渡米後、英語力が渡米前に入学基準に達している学生を除いては必ず1学期は語学研修を受講することになりますので、例えば2019年秋学期から正規授業スタートをめざすなら、同年5月〜6月に出発し、到着後から8月まで大学附属語学研修所で語学研修を実施。そこでTOEFLスコアなど正規授業受講条件をクリアすると9月から正規授業開始となります。逆にクリアできない場合は、最低もう1学期語学研修となりますので、日本で私たちの指導のもと、しっかり準備をすることが大切です。また基本的には上記スケジュールとなりますが、受験時期により日本でしっかり準備をするために１学期渡米を遅らせて8月中旬に渡米し、秋学期から語学研修をスタートするケースや、1月の春学期からというケースもあります。詳しくは入学審査室までご相談ください。
5〜6月に渡米するのを基本としてプログラムを組んでおり、その場合の受験申込は同年の3月末までです。社会人の方などでお急ぎの場合は他の学期からも渡米可能です。詳しくは入学審査室までご相談ください。

北海道から沖縄県まで、全国の高校・大学からアメリカの大学に進学・留学しています。

⇒ 詳しくはこちらをご覧下さい。(出身校一覧.pdf)

米国大の審査は、基本的に決められた基準を上回っていれば合格になるため、例えば日本の大学の一般入試のように、一斉にテストをして、上位何名が合格という形式とは根本的に異なります。審査は通年（4月〜翌年3月）で行っており、各大学には定員があります。先着の合格順で定員に達し次第締め切りとなるため、早めに受験することをお勧めします。

すでに高校を卒業されている方も、問題なく受験できます。ただし、高校卒業後、5年以上の年数が経っている社会人の方については、高校の成績証明書類の入手の都合で、進学先の大学が限定される場合があります。詳しくは入学審査室までご相談ください。

短大生あるいは短大卒業生の場合、学部課程への編入が可能です。日本の場合は三年次編入などの制度がありますが、米国大の場合はあくまで単位互換制度を利用し、進学先の大学の単位に在学または卒業された短大の単位を移行する形になります。単位移行については主に渡米後に学ぶ専攻分野で履修が義務付けられている授業と合致するかによって決まりますが、平均的には編入後３年程度の履修が必要となる場合が多くなっています。まずは入学審査室までご相談ください。

高専を5年生で卒業し、アメリカの大学に進学する場合、短大卒と同様、編入にて入学が可能で高専の一部単位を移行できます。 また、3年次修了時に高卒新入生として進学することもできます。詳しくは入学審査室までご相談ください。

米国では、日本の高卒認定試験による高校卒業資格を認める大学は一部のため、選択できる大学は限られます。ただし、入学後に成績次第で転学（他大学への移籍）もできますので、まずは入学できる大学の中で最も条件に合う大学を選択し、その後の転学でのステップアップを目指しましょう。

専門学校の中でも、短大卒業資格が得られる専門学校がありますが、それはあくまで日本の文部科学省が日本の大学編入を認めている範囲であり、アメリカは適用外です。従って残念ながら専門卒の場合、高卒生と同様の扱いになります。

“日本人学生受入制度”は「日本で学んだ学生をアメリカの大学に受け入れるための制度」であり、特定の国籍を排除するものではありません。 ただし、原則として日本国の永住権をお持ちの方が対象で、学生ビザで日本に留学に来られている外国籍の方などは本制度の対象外となります。加えて指導の都合上、日本語がネイティブレベルで使えることが条件となります。ご不明の点は、日本事務局入学審査室までお問い合わせください。

まず、進学については一般的な高卒資格（日本に限らず）を取得できる学校で問題なく可能ですし、各国の現地校、日本人学校、日本の学校法人が運営する海外校などからの進学実績も豊富です。ただし、スケジュール上、留学準備研修や国内語学研修のスクーリングなど、一部の留学準備プログラムにつき参加が難しい場合がありますのでその点はご了承ください。また、アメリカの高校を卒業（予定）の場合に限り、日本の高校生には免除されるSAT/ACTといった学力テスト受験が渡米後に課される場合があります。詳しくは入学審査室までご相談ください。

本制度の受入大学は、日本の国公立大学に相当する州立大学が中心です。州トップの大規模でハイレベルな大学から、経済性重視で取り組みやすい大学まで、学びたい専攻、成績や予算に合わせて選択できます。
いわゆる有名大学にこだわらず、実力派の大学が揃っており、卒業後の就職についても高い成果を挙げています。また、ハーバード大などをはじめとするトップスクールについては、受入大学に進学後の編入や、大学院での進学を推奨しており、実際に専攻ごとのトップスクールへの進学実績も豊富な事例があります。

下記の4大学に進学できます。

• ・ ASU＝アーカンソー州立大学
• ・ UCA＝セントラルアーカンソー大学（州立）
• ・ UNA＝ノースアラバマ大学（州立）
• ・ DBU＝ダラスバプティスト大学

各大学とも特徴があり、例えばASUはハーバード大MBAとMBAの認定機関で同等のレベルと認定されており、費用は半額以下という、レベルと経済性の高いバランスが特徴です。またDBUは私立大ならではのきめ細かくカスタマイズできるプログラムが特徴で、1年MBAも選択可能です。それぞれのニーズに合ったプログラムを選択できます。

本制度では、留学時の安定した立ち上がりを得るというのが目的の半分を占めます。ですから、日本の学生のための特別体制を整えた受入大学以外への進学は取り扱っておりません。ただ、学びが進むうちに各専攻のより上位の大学などに転学（編入）することは可能ですし、その場合も遠隔でのサポートを実施します。 なお、MBAでは各大学が特徴のある一貫したプログラムを立ち上げているため、他大学への編入は（本制度に関わらず）一般的ではありません。

過去には様々な誤解があり、アメリカ大卒は日本で大卒として通用しないと言われたことがありました。また、コミュニティカレッジ（二年制の大学に準ずる学校）と混同されているケースもあります。NCNの受入大学は、すべて学位認定機関の認証を受けた四年制大学ですので、日本をはじめ、世界で通用する学士号が得られます。

問題は、「MBAに何を求めるか」という点でしょう。有名大のMBAと知名度の低いMBAでは、学べる内容については大きな差はありません一方で。ステータスの差やその後の人脈作りという点で、劣る点はあるでしょう。
しかし、それにもましてアメリカでビジネスを学び、英語を学んだ努力は就職の際にも必ず役に立つことでしょう。そして忘れてはならないのは費用で、有名大MBAが軒並み1000万円を軽くオーバーする予算なのに対して、NCNに支払う費用も含めて総額500万円台からという予算であり、「ステータス代」に500万円支払うかという判断だと思います。

コミュニティカレッジの利点は、授業料が経済的なこと、また基本的に無審査で誰でも入学できる点です。
しかし、四年制大学への編入は言われているほど簡単ではなく、進学率は10％ほどに過ぎず、編入を実現した学生もまた卒業率は10％台という米国の統計があります。また、カリフォルニアなど大都市の場合、アパートの滞在費が高額なことから、費用面でのメリットも実際に計算してみるとあまりありません（そのため、滞在費を明示しない留学機関も多く見られます）。
四年制大学への編入がうまくいかず、コミカレ卒になった場合、就職面で非常に不利になることも考えると、経済性の高い四年制大学への進学のほうがリスクが少ないため、NCNでは基本的にコミュニティカレッジ経由の編入はおすすめしていません。

本機構と学生や保護者の皆さんは、例えば学部課程の場合、準備期間等も含めると、5年以上の指導期間となり、また私たちは将来の進路を大きく左右する立場にいます。
そのため、制度の詳細や費用もすべてご理解の上で受験していただきたいと考えています。
進学説明会では個別相談も実施していますので、どうぞご利用下さい。

通常の進学説明会では、アメリカ大学への留学に関わる情報全般、本制度についてなど広く説明を行います。これに対し、航空学（パイロット）など、特殊かつ希望者が多い専攻については、専用の進学説明会（プロフェッショナルセミナー）を設けています。また、トップスクール卒業、大学からの編入などの目的に応じた特別セミナーも開催しています。専攻別進学説明会や特別セミナーは、それぞれテーマに応じた詳しい説明を行いますが、それ以外の留学全般や本制度などの説明についても共通してお話ししますので、改めて通常の説明会に出席する必要はありません。

留学には費用がたくさんかかります。実際に学費を支払う保護者の方のご理解なしには留学することもできませんから、なるべく保護者同伴での参加をお願いしています。
しかし、まだ留学するかどうか迷っていたり、日程の都合上、保護者の方が参加できない場合は、おひとりでの参加も可能です。また、保護者の方のみでの参加も可能です。 これらの場合、学生と保護者が別の日程でそれぞれ参加していただいても構いません。審査受験の際には保護者の方の同意が必要となりますので、受験前には必ずいずれかの進学説明会にご参加ください。

NCN米国大学機構は日本の学生を高度なグローバル人材として育成することを目的として1990年に設立された民間機関です。日米の関連法人、受入大学も含めた教育を目的としたコンソーシアム（連携機関）でもあり、30年以上の運用実績があります。

アメリカの大学の学籍は成績不振などで退学にならない限り一生有効ですから、日本のような卒業率の定義は一般にはあまりありませんが、およそ40〜50％といわれています。一方でNCN学生のうち、指導を継続して受けた学生（※）の卒業率は、95％（過去10年）となっており、日本の大学の卒業率より高くなっています。適切な指導のもと、きちんと努力すれば卒業は決して難しいことではありません。
※ 規則違反などでの指導停止、退会、自己都合での進路変更等、当機構の責任外の退学者は計算から除外しています。

⇒ 詳しくはこちらをご覧下さい。 (内定企業一覧.pdf)

本制度を利用して学部課程に新入生から進学した場合、授業料・生活費・その他の費用を合算、またNCN特別奨学金適用大学も利用した場合、卒業までのトータルで1200〜1400万円程度が標準的です。
編入の場合は単位互換での認定の量によって変動しますが、概ね500万円〜1000万円程度とお考えください。 経営大学院（MBA）は、500万円台後半〜800万円程度で、大学によって異なります。一般的には「MBAの予算は1000万円」と言われていますので、コストパフォーマンスに優れた学びが期待できます。
大学の種類（州立か私立か）、地域、レベルなどで大きく変動するほか、ドル＝円の為替レートの影響も受けますので、総費用は一概にご案内するのは難しくなっています。 詳しい費用については進学説明会でご案内しています。保護者の方のご理解は不可欠ですから、自費での留学をお考えの社会人の方以外は、なるべく保護者同伴でご参加ください。

• 1. 日本学生支援機構  第二種奨学金
• 2. 米国大在学中に受給できる一般奨学金
• 3. NCN特別奨学金

• 【 1. 日本学生支援機構  第二種奨学金 】

  日本の大学に進学する際と同様に、海外大進学の際に利用が申請できる奨学金です（貸与制）。現状、日本でほぼ唯一の大学学部生向け奨学金です。学部課程（編入含む）ほか、単位取得留学プログラム（1年留学）において、アメリカで取得した単位が日本の在籍大学で卒業単位に認定可能な場合は、同奨学金の対象になります。大学院でも利用できますが、社会人の方の場合は、年齢制限や大学卒業後の経過年数での制限等がありますので、条件をご確認ください。
  詳しくは、日本学生支援機構のHPをご覧下さい。

  ⇒ https://www.jasso.go.jp/shogakukin/moshikomi/kaigai/2shu_kaigai/index.html

• 【 2. 米国大在学中に受給できる一般奨学金 】

  米国大での奨学金の基本的な考え方は、「成績優秀者にボーナス的に支給する奨学金」で、金額や支給形態は様々です。
  奨学金＝scholarshipと財政支援＝Financial Aidは明確に区別されており、日本のように「奨学金」とひと括りにはなっていません。 
  ですから、奨学金を学資計画に組み入れるのは無理がありますが、結果的に学業で結果を出すことが一番の保護者の皆さんの助けとなるでしょう。
  ちなみに米国では留学はある種のぜいたく品という考え方ですので、留学生向けのFinancial Aidはありません。

• 【 3. NCN特別奨学金 】

  NCNの受入大学の中には、NCNの学生に限り、特別奨学金として最大で授業料の60〜70％を奨学金として支給する大学があります。
  詳しくは、日本学生支援機構のHPをご覧下さい。

  ⇒ 詳しくはこちらのページを参照してください。 (奨学金について記載しています)

これまで渡航を見合わせていたほぼ全ての新入生も21年8月までに渡米予定です。

大学によってルールは異なりますが、本機構では引き続き公的な場でのマスク着用など、コロナ対策を推奨しています。

2020年は帰国してオンライン受講する学生が半数以上でしたが、21年夏の段階では、ほとんどが米国に戻っております。

これまで、寮内での自主隔離、全学生へのPCR検査の実施、教室入室時のマスク着用、ソーシャルディスタンスの確保など基本対策はもとより、実験や実習など体験型の授業以外はオンラインでの授業実施とするハイブリッド授業の展開により感染機会そのものを減らす工夫、万が一の感染時の対策として、大学によっては隔離用に医師や看護師が常駐する寮を用意する、流行が想定される冬場に備えて休暇期間を調整するなど、考えうる対策はすべて取ってきました。その後、ワクチンの普及により徐々に対策は終了され、平常に戻りつつあります。

1. 通常授業
2. リモート授業（ネット中継によるリアルタイム授業）
3. e-learning（あらかじめ収録されたビデオ講義とオンライン教材の組み合わせによる自習教材）
4. ハイブリッド授業（1.〜3.を組み合わせた形態の講義）
完全に通常通り教室で授業という形式は今はありませんが、最も多いのが4.ハイブリッド授業で、座学は可能な限りリモートで実施し、実験や実習などは通常授業で行う場合や、週に１回は通常授業を実施するなど、授業により様々な組み合わせがあります。 また多くの大学では、一時的に日本に帰国してもe-learning中心に受講できる体制をつくっております。