大学生・社会人の留学検討

ここでは、大学生や社会人の方が米国大学への編入やMBA進学についての検討事項や考え方をまとめています。これからアメリカ大学留学を検討する上で参考にしてください。基本事項については以下の大学生編にて説明していますので、社会人の方も、まず大学生の内容を読まれた上で引き続き社会人の方向けの項目をお読みいただく事をお勧めします。
日本人学生受入制度の説明や単位互換、テストなど留学の手順に関する説明については「留学プログラム」を合わせてご覧ください。

 制約条件をいかにクリアするか?

社会人のアメリカ留学は、基本的な考え方は大学生とほぼ同様です。しかし、さらにもう一歩も二歩も現実からの検討、つまり制約条件の中でいかにベストの選択に「近づけられるか」ということに尽きます。
キャリア設計についても語るべきことは多いですが、個別の事情によるところが大きくなりますので、ここでは最大の制約事項である費用面でのお話をしておきたいと思います。


20代の社会人は、自由にできるお金はそれほど多くは無いと思います。数年の留学ともなれば、現在の職を辞さなければならない場合がほとんどで、留学中は収入も無くなります。つまり、出発前に必要な留学費用をすべて用意しておく、もしくはその見通しを立てておかなくてはならないのです。ですから、大学生の項でも簡単な試算をした通り、留学費用をすべて自らの貯金でまかなえるという人は本当にレアケースで、自らの貯金のみでの留学は、こと大学留学については一般的な手段ではないということです。


ではどうするかと言えば、ご両親やご家族の助けを求めるというのがやはり一般的です。「今さら親の脛はかじれない」と思うかもしれません。しかしその後の人生を大きく上向きにできるチャンスでもあり、長い目で恩返しをしていくことを目指せる環境が整っているのであれば、それを活かした方が最終的に良い結果につながるでしょう。
また厳しく言えば、できる可能性にはかじりついてでもアタックするくらいのことをしなければ、社会人の長期留学は無理だと断言できます。物理的な制約がある場合は仕方ありませんが、やれることはすべてやってみましょう。

 奨学金、ローンについて

日本の奨学金については、大学在学中〜大学卒業後5年以内であれば、日本学生支援機構の海外留学向け奨学金(貸与型)の利用申請ができます(ただし、大学時代に日本の大学などで既に利用している人は対象外です)。詳しくは日本学生支援機構のホームページにてご確認ください。しかし、これも補助的なもので、すべてを賄えるわけではありません。その他の奨学金については、一部非常に優秀な学生あるいは研究者向けのものはあるものの、一般の社会人向けのものは残念ながら日本には皆無というのが実情です。
日本人学生受入制度はNCN特別奨学金制度も含め、コストパフォーマンスの高い留学ができる仕組みではあるものの、自己資金なしで「留学費用の大半を奨学金で」という希望はあり得ないことは、大学生社会人問わず、はっきり言っておかなければなりません。


残る手段は金融機関のローンということになります。これについては定収が無くなることから、ご自身で借入れをする事はできず、やはり定収のあるご両親やご家族の協力が不可欠です。
ご両親の協力が得られるのであれば、2/3くらいはご両親やご家族からの借り入れも含めた自己資金でご用意の上、残り1/3程度をご両親の名義で組まれた教育ローンでまかなうことをお勧めしています。在学期間中はローン返済の支援をお願いし、卒業後に残債はご自身が負担するなどのお約束を交わされるのが良いでしょう。 当機構では「国の教育ローン」などの利用をお勧めしています。ご利用の金融機関にご相談ください。

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日本人学生受入制度

NCN米国大学機構の日本人受入制度は、今年で30年目を迎えるアメリカの大学自身が運営に参加する米国大学進学・留学のためのプログラムです。
これまで7,000名以上がアメリカの大学に進学・留学し、その大多数を占める正規学部生として入学した学生は、95%が卒業し、社会の第一線で活躍しています。

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