環境学　専攻解説：アメリカ大学進学・正規留学・MBA取得のNCN米国大学機構

理科系科目を軸に、多彩な領域を学ぶ
環境科学・環境工学は、環境学のうち、特に科学・技術面からのアプローチを主とする、いわゆる理系的な分野だ。その中身は地球規模の全環境を対象とするものから、環境ホルモンなどミクロレベルの研究まで広範で、天然資源学・土壌学・森林学・生態学など専門的に分化している。
学ぶ科目は、生物学・化学・物理学・地学などの基礎科学から、微生物学・放射線学といった専門科学、さらには地理学・社会学・家族学と言った領域までほぼ全領域に広がっており、むしろ環境科学という名前にとらわれることなく、自分の興味対象の分野に視点を置いた方が良いだろう。
例えば、生物・農学の中に、環境保全の専攻があったり、建築学の中に、自然と人間生活の調和を意識するアプローチがあったりする。いずれにしても、学部の壁を越えた学際的な学びの構成が必要な分野だけに、アメリカで学ぶ水準と幅広さは世界最高を誇っている。

科学を理解しつつ、国際的な政治・行政を学ぶ
環境問題の解決には、科学技術の力が必要なのは言うまでもないが、どんなに優れた技術を開発しても、それを地域レベルから地球レベルに至るまでの政策として実行できなければ、研究室の中だけの成果に終わってしまう。
こうした環境政策の実行のため、環境科学に関する基礎的な知識を身につけたうえで、政策実施に必要な素養を磨き、さらに国際的な視野に立って活動できる視点を身につけるのが、環境政策学の目的だ。その目的を受け、カリキュラムは生物学・化学・地理学などに、政治学や行政学、さらには国際研究などを加えた総合的なものとなる。全学問領域をカバーする点では環境科学同様であり、その比重がより社会科学系の科目に寄っていると考えればよい。

森林の生態系と人間生活との関係を見極める
地球環境の大きな要素である森林。二酸化炭素を吸収する機能をもつことからも、現在最も重視されているのが森林の保全や、開発により失われた緑地の回復、さらには新たな緑化のための施策である。世界の森林の植生・生態を研究し、それぞれの地域でどんな問題があり、どんな対策が有効なのかをテーマのひとつとする森林学は、いま環境学の大きな一分野として注目を集めている。その学びの中心はもちろん植物学・生態学・地学などの科学的研究だが、同時に人間生活との関係を見極めるための地理学・社会学の科目の履修も求められる。
また、森林学の核となる植物学を純粋に研究する道も、環境保全へのひとつの貢献の形だ。森林環境のような大きな生態系での視点より、むしろ固体レベル・細胞レベルの生物学的な観点からの研究を核とする。ここに生化学などを組み合わせると、医療・薬学分野に大きく展開しうる、興味深い学問である。

教室を離れて、大自然が学習の舞台
地球を形作るあらゆる素材、大気・水・土壌などを総合的に研究するのが天然資源学だ。その中にあるさまざまな物質が、生態系にあるいは生活にどのように関わり、役に立つのかを見きわめ、有益なものを開発・保護し、有害なものには対策を研究していく。最近注目の高まるエネルギー問題への対応も天然資源学が関わる課題のひとつである。学習の場は教室にとどまらず、実際に天然資源が存在する現場でのフィールドワークも盛んに行う科目なので、自然を愛するアウトドア指向の人には楽しみな専攻でもあろう。
天然資源学は、その研究領域を絞ったいくつかの専門的な専攻に分かれていることも多い。例えば、海洋・河川・雨水や氷河・極氷など地球上のあらゆる水を資源として研究する水資源学は、人間生活のための水の供給はもちろん、砂漠化の防止など地球全体の環境のための資源として水を活用する方法の開発にも関わっていく。
また、土壌学は、植物を育て、生態系全体の糧となる大地のすべてを研究対象とする。もともとは農学との関わりの強い学問であったが、今は地球環境を守るための重要な一分野と見られている。さらに鉱物資源や土木開発との関連から地質学・鉱物学・土木工学などとの接点ももつ、多面的な専攻だ。

建築・土木工事の未来のあり方を学ぶ
ある地域の再開発や、大型の商業施設・レジャー施設の建設にあたっては、単独の建物だけでなく、地域全体の機能性や交通などの動的な効果を想定して総合的な計画を立てることが必要だ。このような都市機能・地域機能を綿密に調査測定し、科学的にシミュレートして、計画を立案するための研究が都市計画学だ。かつては、利用者・居住者の利便性に検証の重点が置かれていたが、いまはそれに匹敵する要因として、環境との関係が重視されている。また、環境に配慮した開発を実現するための技術を生み出す学問として、環境工学への注目も集まってきた。
都市計画学は地域空間設計の基礎として建築学を総合的に学ぶところから始まる。物理学・力学や材料化学、気象学や地質学などを基礎とするこれらの学問からはじまり、公衆衛生学、エネルギー工学などへとその学びを展開する。これによって、例えば，大型のビルによって起きる気流の変化を抑制する設計や、地下水の量に影響を与えない基礎工事の方法などを習得していく。
環境工学は本来、環境に配慮して大小さまざまな物づくりを行う技術を開発する学問だが、特に土木工学・機械工学と結びつき、工事技術、工事機材の開発研究に貢献している。都市計画学と環境工学がタッグを組んで、これからの地球景観を作っていくことになるだろう。

政策策定と実現のためのプロセスを学ぶ
環境対策には個人や企業の努力の積み重ねが必要だが、社会として効果をあげるためには、国や地方自治での行政のコントロールが重要な役割を果たす。そこで、環境政策に関する責任ある立場で働きたいと考えるなら、行政学を学ぶことを勧める。行政学は、法制度整備や予算の施行によって施策を具体化し、実際に行政機関を通じてその実現を行うプロセスを、理論と現実の両面を通じて研究する学問だ。
例えば、太陽光発電装置を普及させるには、義務化して罰則で強制するのがいいのか、補助金をつけて普及を促進するのがいいのか、補助金対象はどう決めるのか、それを決めるためにはどういう条件を想定して効果を測ればいいのか、など、次々に考えるべき課題が出てくる。行政学を通じ、政策策定と実現へのプロセスを理解してこそ、実効性のある施策を実行できるだろう。また、それぞれの社会で人々の力の結集を実現し、世界の中で責任ある役割を果たす適切な方法は、地域・民族・地理的条件などによっても異なる。環境政策を意識して行政学を学ぶなら、国際的な視野をもった学びの環境を選択することが、絶対条件になるのだ。

自然が作る地球と人間が作る地球とを学ぶ
一口に地理学といってもそのカバーする範囲は広大だ。大きく分けると、地球上のそれぞれの地域・海域の自然環境面を扱う自然地理学と、そこに生活する人の営みを扱う人文地理学とがあり、さらに研究分野やテーマに応じて細分化されている。
自然地理学は、地形的特性や気象条件、土壌、水質、そして植生と動物の生態を研究する。これらを総合的に、全地球規模で研究する選考を「地球科学」と呼んでいる大学も多い。環境科学研究に発展する基本といえる学問だ。
いっぽう人文地理学は、人間が関わった開発の歴史、産業や文化、宗教、政治、社会構造などを対象とする。人間の活動には自然環境の条件が大きく反映していると同時に、人間の活動が自然を改造してきた歴史もある。これらを研究する人文地理学は、自然を理解することからスタートして、自然と人間の関わりを考察する学問と言ってもよい。環境政策を学ぶものにとって、避けては通れない重要な分野だ。

消費者行動を理解し、有効な環境対策を実現する
地球規模の環境を守る科学技術や、国際協力による環境政策も、それを環境との接点で実行するのは人間の生活だ。例えば、環境に優しい自動車が開発されたとすれば、人々にそれを普及させるにはどうすればよいか。また、それでもなお無駄な自動車利用を減らすにはどうするか。こうしたことを、個人や世帯の消費生活の側面から考え、「エコ」を実現できるようにしようという動きが生まれている。
環境保護を含め、広く消費者行動を研究するのが消費者科学だ。ただし、そのテーマは個人生活・家庭生活の視点で分析される。先の自動車の例で言えば、価格がいくらになればどのような背景の家庭が購入をするか、どんな公共交通機関が整備されれば自動車通勤をやめるか、といった行動・心理を分析する。このような消費者科学の成果は、政策立案やキャンペーン、広告戦略に活用され、広い意味で環境保護の運動を支えるのだ。