ビジネス学　専攻解説：アメリカ大学進学・正規留学・MBA取得のNCN米国大学機構

広い視野・交渉力・・グローバル化するビジネス環境に対応
将来、商社やメーカー、金融機関の国際部門、コンサルティング会社、国際機関などで働くことを目指している学生は、国際ビジネス学専攻を検討しよう。
この専攻は、まずビジネス学の全分野の基礎から始まり、国際的な視点に立つビジネスの専門科目で仕上げる。具体的には、国際経済学、国際会計学、国際マーケティング学、国際経営戦略学、貿易学、国際物流学、国際人材管理学、国際契約学、国際交渉学、国際ビジネス法学など、大学により多少の違いはあるが、本格的な国際ビジネスの専門科目で構成されている。
また、ビジネスだけではなく、基礎となる国際研究学や、地域研究学、外国語学やコミュニケーション学なども織り込まれている。グローバル化するビジネス活動の中では、異文化や異なるビジネス慣習の壁を超えた商業取引や契約交渉、問題解決の専門知識を磨くことに重点がおかれる。
さらに、グローバルコンピテンシーと呼ばれる国際対応能力を実体験で訓練するために、米国内の国際企業や海外でのインターン、提携大学でのプログラムなどが整備され、その充実度は、さすが世界のビジネスをリードする国の専攻だ。この専門知識と、語学力を備えることは大きな強みだ。

いかに売れる商品を作り、上手に売るか
マーケティング学を一言でいえば、いかに売れる商品を作り、上手に売るかを考える学問だ。市場の分析を行い、消費者の好みを調べる手法と、それを生かす方法論を学ぶ。実際のビジネス現場では、ひとつの製品の開発から、新たな企業を設立する際の方向性の決定まで、ビジネスの舵取りという重要な役割を担う。直接消費者と接する機会も多いだけに、題材としては最も身近な、それでいて奥の深い学問だ。
マーケティングの考え方はアメリカで生まれた。それだけに研究や教育の面でも、アメリカの大学は大きなアドバンテージをもつ。例えば専門科目としては「インターネットを利用した市場分析」「電子商取引に置けるマーケティング戦略」など時代に即したトピックも扱い、大学院では「新製品開発セミナー」「インターネット世代へのPR方法」など、より実践的で専門性の高い講座が開かれる。このように実社会に直結した教育が、絶えず展開されているのだ。
マーケティングの本場であるアメリカの大学で学び、様々なフィールドワークを通して専門知識をものにした学生たちは、あらゆるビジネス分野で即戦力として求められている。「学んでいて楽しい」と学生たちの人気が高いのも特徴だ。

ヒト・モノ・カネ・時間・・経営資源をどう活用する？
マネジメント学は、大学院でMBA（経営学修士号）取得を目指す学生にとって最適な選択の一つだ。そこではさまざまな組織における人材の活用方法や、組織構造、日々刻々と変化するビジネス環境に組織を適応させていくための方法論など、ビジネスを展開する上で避けては通れない、組織と人材をはじめとするビジネス資源の関係を考えていく。
アメリカの大学では、最新のビジネス事例を教材に第一線の企業経営者を招いてケーススタディを行うなど、実務に対応した能力を磨けるように工夫が施されている。また、「異文化間交渉術」など世界を相手にしたビジネス力を養う講座ほか魅力的なコースも揃う。
さらに、自ら独立して新たなビジネスを立ちあげる「起業」に関しては、マネジメント学とは別に独立した専攻として起業学もある。ビジネス計画と事業の構築、新しい市場開拓や資金の調達方法などを学ぶ。卒業後に自らビジネスを始めるための実践的な内容を学べるのも、起業が一般的なアメリカならではの特徴だ。有力大学の中には卒業生のほとんどが起業家になるというクラスもある。就職に限らず、起業家としての成功を目指すならば、マネジメント学の選択は有効だ。

データ解析のプロは全業界で求められる人材
インターネットの活用やデータベースといった情報技術は、もはやビジネスとは切っても切れない関係になった。しかし、ビジネスの現場が加速度的に情報化していくのに対して、人材育成のスピードは全く追いつかないのが実情だ。特に日本の４年制大学においてビジネスと情報技術の両方を満足に学べる状況は整っているとはいいがたい。こうした複合領域の学問に圧倒的な強さを見せるのがアメリカの大学だ。
経営情報学は、企業をはじめとする様々な組織活動で最も重要となる「情報」をいかに収集し、蓄積し、活用していくかの実践的手法を学ぶ学問だ。一般的なコンピュータソフトを使用した売上げデータ分析から、大型ワークステーションによるビジネス環境変化の予測やインターンシップで実際の企業における活用法を学ぶなど、ビジネスの最先端のトピックを直接大学で学べることが何よりの魅力だ。特に、次々に新しい技術が開発される情報技術の世界では、このメリットは非常に大きい。
情報処理の甘さゆえに組織としての判断を誤ることは、致命的な結果を招く。アメリカの大学で経営情報学を学び、ビジネスマンの「目」と技術者の「腕」を持つ人材には、様々な業種から求人が集中している。

企業ある限り、絶対に会計業務はなくならない！
米国公認会計士(CPA)資格は、日本で最も注目を集めている資格のひとつだ。これには、各国で会計基準の世界標準化が急速に推し進められ、グローバルスタンダードの確立にあたっては、基本的にアメリカの会計基準を元に調整が進められているという背景がある。企業監査やコンサルティングといった経営の本質に深く踏み込んだ領域では、アメリカの法律や企業経営の実際を肌で知り、会計上の専門用語を含むビジネス英語にも精通したCPA取得者が、強く求められているのだ。
米国大学には、会計全般の知識をはじめ、コンピュータによる会計データの分析や企業会計の面から経営戦略を考える講座など、高度な応用講座も揃う。また、会計学、経営学、経済学、マーケティング学、経営情報学などを総合的に学んだ上で、金融について専門的に学ぶ金融学なども、外資系金融機関への就職を目指す学生に最適だろう。専門能力と圧倒的な英語力を身につけた本制度の卒業生たちの多くは、日米の大手会計事務所などで国際的な活躍をしている。会計・金融の知識はあらゆる組織で通用するため、就職に際しても業種・業態を問わない。さらに、不況下で求人が冷え込む中でも、企業が活動する限り必要なのが会計業務。この職業的な安定度の高さも大きな魅力となっている。

現代の広告はイメージから「打率」の世界へ
日本の大学では、広告学やPR学を独立した専攻として耳にすることはあまりない。だが、アメリカの大学では、専門のプログラムが数多くの大学に設置されている。中心になるテーマは、広告戦略のプランニングや広告表現の作り上げ方などだ。その性質上、クリエイティブな内容はもちろん、マーケティングに深く関わる内容を学ぶ。そのため、消費者心理や消費者行動、経済全般、会計等を学ぶことも不可欠となる。広告学の専門科目では、高度な英語運用能力、特に作文能力が必要になるので、英語の準備も重要だ。
また、経済状況の変化で、広告に対し、イメージだけでなく、より確率の高い効果の実証を求められる傾向が強くなり、マーケティング理論を現実的な市場のなかで試すことが、広告学の手法として一層求められてきている。こうした面からも、アメリカで広告学を学ぶ大きなメリットになるのが、産業界との協力体制が非常によく整っていることだ。広告学専攻の学生が広告関連企業でインターンシップを利用して実地研修を行う機会も多い。また、大学の教授陣を見ると、広告業界の第一線で活躍した広告マンが大学に戻って指導にあたっているケースも一般的だ。専門課程では、実際に発注を行うクライアントを相手に、本物の広告・PR活動にあたって現実的な課題に取り組む授業もある。こうした現実的な学習訓練と分析によって、即戦力となる能力の開発を行っていくのだ。

経済の基本を理解してこそビジネス学の知識も生きる
経済学は、その名の通り、世界を取り巻く経済システムを分析し、考察する学問だ。扱う範囲は、経済動向分析や経済システムの考察といったマクロ的な分野から、消費者一人ひとりの収支にまで目を向けるミクロ経済学まで幅広く、興味によって必要な知識も変わってくる。
もともとは実学というよ理論的で研究色の強い経済学も、実学主義傾向の強いアメリカの大学では、純粋な研究領域とは別に、ビジネス学の周辺知識としての経済学が発達してきた。ビジネスの場面における経済学は、世の中の流れや市場の動向を考え、事業戦略を立てるための重要な基盤となる。自らが経済動向の分析をするような場面がくるかは、働く業種にもよるが、経済資料や情報を読み解く能力は一般に必要なだけに、ビジネスに関わる以上は基礎だけでも学んでおくことを勧める。