専攻解説

ビジネス学

リーマンショック以来の不景気から立ち直り、活力を取り戻しつつあるアメリカ経済。転機に立つアメリカの金融政策の行方を、世界中が固唾を呑んで見つめている。日本の景気回復も、結局はアメリカしだいとさえいわれるほど、グローバル経済の中心にアメリカが巨大な存在で存在し続けていることは疑いもない。
そんなアメリカの大学でビジネス学や関連専攻を学ぶ現代的な意義を考えてみよう。

 多くの卒業生が一流企業で海外勤務や国際部門に配属

NCNの卒業生はいまや3,000名以上にのぼるが、その多くが一流企業の国際部門や、米国をはじめ海外の第一線で活躍している。国際ビジネスの舞台で働きたいという憧れが、米国大でビジネス学を学ぶことで、現実となっているのだ。
日本では「ビジネス学」(あるいは商学)という区切り方をしている大学は決して多くはなく、経済学部の一分野として扱われることが多いが、専門のビジネス学専攻に比べるとその充実度は大きな開きがある。また、商学部であっても経済学関連の科目の比率が高い大学は多いようだ。

アメリカの大学では、ビジネスの最新理論やケーススタディ(事例研究)を、大企業の経営者や政府関係者など、その最前線で活躍する人材から直接学ぶことができたり、教授がそのノウハウを理論化して教えてくれるのも大きな強みだ。日本と比べて格段に大学と産業界・政界の垣根が低いため、人材交流が盛んであるし、企業にとっても後進となる人材を育てることが社会的責務として根付いている。
特にビジネスの変革のスピードがどんどん加速している現代では、本になったころには知識やノウハウが使い物にならないなどということもよくあるだけに、この利点は今後ますます活かされることになる。

 海外大卒生の就職環境

NCNの日本人学生受入制度で米国大に進学し、英語力や国際対応能力など抜群の力をつけた学生は、企業にとってはまさに必要な人材であり、NCNの様々なバックアップもあって、就職活動において圧倒的な成果を出している。
過去においては就職活動には様々なハンディキャップが見受けられたが、現在では大半の企業が面接の対応や入社時期など、海外大卒生にも配慮した形をとっている。また、大手就職活動サイトでは日本の大学生と同様にすべての企業にエントリーできる。
ある週刊誌のアンケート調査では、平均年収で海外大卒は東大、京大卒に次ぐ3位という結果。母数が少ないため参考程度だが、それだけ人材として需要があり、希少価値があるという一例だ。

 生きた英語力と国際対応能力を身につけよう

英語はもちろん、実際に使用できる知識や技術を総合的に学べるのが米国大学だ。そして、世界中から集まった仲間と議論を戦わせ、自らの意見を積極的にプレゼンテーションで示す、さらにその集大成としての実践的なインターンシップなど、日本ではできない経験ができる。
それこそが英語の教科書や英会話教室では得られない国際対応能力の基礎となる。
また、単に「ビジネス」という大きなくくりではなく、国際ビジネス、マーケティング、金融、会計、経営情報学、起業学などの基幹分野、さらに音楽ビジネスやスポーツビジネスなど、各分野に即したビジネス、電子商取引や環境ビジネスなど現代的トピックまで、幅広い分野からピンポイントに学びたいことを学べる。ほぼ全ての大学にビジネス学部は設置されており、一般の就職から専門職まで様々なニーズに合わせて大学を選べるのも心強い。

 全業種OK!オールマイティに通用する専攻

就職を基本とするならば、どんな業種であっても対応できる普遍性がビジネス学の最大の強みだ。だからこそ、例えば音楽+ビジネスなど、本来の専攻に追加してビジネス学を学ぶ学生も少なくない。
一方で普遍的な専攻だけに、専攻だけでの差別化はできない。自分自身を磨き、人物や人材としての売りや特長=個性を出していくことは常に心がける必要はあるだろう。

 続いては、ビジネス系専攻の例を紹介

 【国際ビジネス学】国際対応能力は今や必須条件

将来、商社やメーカー、金融機関の国際部門、コンサルティング会社、国際機関などで働くことを目指している学生は、国際ビジネス学専攻を検討しよう。
この専攻は、まずビジネス学の全分野の基礎から始まり、国際的な視点に立つビジネスの専門科目で仕上げる。具体的には、国際経済学、国際会計学、国際マーケティング学、国際経営戦略学、貿易学、国際物流学、国際人材管理学、国際契約学、国際交渉学、国際ビジネス法学など、大学により多少の違いはあるが、本格的な国際ビジネスの専門科目で構成されている。
また、ビジネスだけではなく、基礎となる国際研究学や、地域研究学、外国語学やコミュニケーション学なども織り込まれている。グローバル化するビジネス活動の中では、異文化や異なるビジネス慣習の壁を超えた商業取引や契約交渉、問題解決の専門知識を磨くことに重点がおかれる。
さらに、グローバルコンピテンシーと呼ばれる国際対応能力を実体験で訓練するために、米国内の国際企業や海外でのインターン、提携大学でのプログラムなどが整備され、その充実度は、さすが世界のビジネスをリードする国の専攻だ。この専門知識と、語学力を備えることは大きな強みだ。

 【マーケティング学】市場を知り、ビジネスのかじを切る

マーケティング学を一言でいえば、いかに売れる商品を作り、上手に売るかを考える学問だ。市場の分析を行い、消費者の好みを調べる手法と、それを生かす方法論を学ぶ。実際のビジネス現場では、ひとつの製品の開発から、新たな企業を設立する際の方向性の決定まで、ビジネスの舵取りという重要な役割を担う。直接消費者と接する機会も多いだけに、題材としては最も身近な、それでいて奥の深い学問だ。
マーケティングの考え方はアメリカで生まれた。それだけに研究や教育の面でも、アメリカの大学は大きなアドバンテージをもつ。例えば専門科目としては「インターネットを利用した市場分析」「電子商取引に置けるマーケティング戦略」など時代に即したトピックも扱い、大学院では「新製品開発セミナー」「インターネット世代へのPR方法」など、より実践的で専門性の高い講座が開かれる。このように実社会に直結した教育が、絶えず展開されているのだ。
マーケティングの本場であるアメリカの大学で学び、様々なフィールドワークを通して専門知識をものにした学生たちは、あらゆるビジネス分野で即戦力として求められている。「学んでいて楽しい」と学生たちの人気が高いのも特徴だ。

 【マネジメント学・起業学】実践的経営能力をみがく

マネジメント学は、大学院でMBA(経営学修士号)取得を目指す学生にとって最適な選択の一つだ。そこではさまざまな組織における人材の活用方法や、組織構造、日々刻々と変化するビジネス環境に組織を適応させていくための方法論など、ビジネスを展開する上で避けては通れない、組織と人材をはじめとするビジネス資源の関係を考えていく。
アメリカの大学では、最新のビジネス事例を教材に第一線の企業経営者を招いてケーススタディを行うなど、実務に対応した能力を磨けるように工夫が施されている。また、「異文化間交渉術」など世界を相手にしたビジネス力を養う講座ほか魅力的なコースも揃う。
さらに、自ら独立して新たなビジネスを立ちあげる「起業」に関しては、マネジメント学とは別に独立した専攻として起業学もある。ビジネス計画と事業の構築、新しい市場開拓や資金の調達方法などを学ぶ。卒業後に自らビジネスを始めるための実践的な内容を学べるのも、起業が一般的なアメリカならではの特徴だ。有力大学の中には卒業生のほとんどが起業家になるというクラスもある。就職に限らず、起業家としての成功を目指すならば、マネジメント学の選択は有効だ。

 【経営情報学】情報を制する者、ビジネスを制す

インターネットの活用やデータベースといった情報技術は、もはやビジネスとは切っても切れない関係になった。しかし、ビジネスの現場が加速度的に情報化していくのに対して、人材育成のスピードは全く追いつかないのが実情だ。特に日本の4年制大学においてビジネスと情報技術の両方を満足に学べる状況は整っているとはいいがたい。こうした複合領域の学問に圧倒的な強さを見せるのがアメリカの大学だ。
経営情報学は、企業をはじめとする様々な組織活動で最も重要となる「情報」をいかに収集し、蓄積し、活用していくかの実践的手法を学ぶ学問だ。一般的なコンピュータソフトを使用した売上げデータ分析から、大型ワークステーションによるビジネス環境変化の予測やインターンシップで実際の企業における活用法を学ぶなど、ビジネスの最先端のトピックを直接大学で学べることが何よりの魅力だ。特に、次々に新しい技術が開発される情報技術の世界では、このメリットは非常に大きい。
情報処理の甘さゆえに組織としての判断を誤ることは、致命的な結果を招く。アメリカの大学で経営情報学を学び、ビジネスマンの「目」と技術者の「腕」を持つ人材には、様々な業種から求人が集中している。

 【会計学】アメリカで活躍したいならこの専攻

米国公認会計士(CPA)資格は、日本で最も注目を集めている資格のひとつだ。これには、各国で会計基準の世界標準化が急速に推し進められ、グローバルスタンダードの確立にあたっては、基本的にアメリカの会計基準を元に調整が進められているという背景がある。企業監査やコンサルティングといった経営の本質に深く踏み込んだ領域では、アメリカの法律や企業経営の実際を肌で知り、会計上の専門用語を含むビジネス英語にも精通したCPA取得者が、強く求められているのだ。
米国大学には、会計全般の知識をはじめ、コンピュータによる会計データの分析や企業会計の面から経営戦略を考える講座など、高度な応用講座も揃う。また、会計学、経営学、経済学、マーケティング学、経営情報学などを総合的に学んだ上で、金融について専門的に学ぶ金融学なども、外資系金融機関への就職を目指す学生に最適だろう。専門能力と圧倒的な英語力を身につけた本制度の卒業生たちの多くは、日米の大手会計事務所などで国際的な活躍をしている。会計・金融の知識はあらゆる組織で通用するため、就職に際しても業種・業態を問わない。さらに、景気の浮沈にかかわらず、企業が活動する限り必要なのが会計業務。この職業的な安定度の高さも大きな魅力となっている。

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日本人学生受入制度

NCN米国大学機構の日本人受入制度は、今年で27年目を迎えるアメリカの大学自身が運営に参加する米国大学進学・留学のためのプログラムです。
これまで6,700名以上がアメリカの大学に進学・留学し、その大多数を占める正規学部生として入学した学生は、95%が卒業し、社会の第一線で活躍しています。

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